パイロットは危険職種!?パイロットが加入できる保険とは?

パイロットは危険職種!?パイロットが加入できる保険とは?

パイロットは高い高度で航行しているため、地上にいる人とは比にならない程のリスクがある。

事故に対するリスクのみならず、航空性中耳炎などパイロットならではの病気に対するリスクも非常に高い。

リスクが高い職種であるからこそ、保険への加入を検討していることだろう。ただ、このような話を聞いたことはないだろうか。

「パイロットは危険職種に該当するから保険への加入はできない。」

果たして本当に保険への加入はできないのだろうか? 今回は、パイロットの危険職種やパイロット専用の保険、会社が加入すべき保険まで詳しく紹介していく。

 

パイロットは危険職種に該当する場合がある

パイロットは危険職種に該当する場合がある

そもそも危険職種とは、一般的な事務や営業などの会社員等に比べて「危険度が高い」と判断される職種のことを指す。

航空機パイロットは時速約800キロ以上のスピードで、搭乗客を目的地まで安全に送り届けることが目的である。加速の負荷によるケガや航空性中耳炎、航空機事故が生じる可能性があり、非常に危険度の高い職種に該当すると言えるだろう。

2016年にアメリカ労働省の労働統計局が発表した、危険職種ランキングでパイロットは3位にランクインしている。

10万人あたりの業務中死亡者数が55.5人にもなる。

ただ、危険職種に該当するかどうかは保険会社によって見解が異なる。必ずしも航空機パイロットが危険職種に該当し、保険への加入を断られるわけではない。一般的に危険職種と呼ばれるパイロットについても確認しよう。

 

危険職種に該当するパイロットとは?

パイロットと言ってもさまざまなパイロットがいるだろう。

エアラインパイロットや自衛隊戦闘機パイロット、ドクターヘリや警察のヘリコプターのパイロット。

危険度順は下記の通りではないだろうか。

  1. 自衛隊戦闘機パイロット
  2. エアラインパイロット
  3. ヘリのパイロット

自衛隊の戦闘機パイロットはほとんどの保険会社で危険職種に該当し、加入を断られる。もしくは、多額の掛け金を支払うことになる。

ただ一般的に、自衛隊戦闘機パイロットは自衛隊指定の保険会社を利用する場合がほとんどのようだ。

エアラインパイロットは航空機事故のみならず航空性中耳炎等のリスクが非常に高い。保険会社から見れば、支払事由が発生しやすい職業であると言える。

ただ必ずしも危険職種に該当するかどうかは、各保険会社の見解によって異なるため、一概には言えない。

ヘリのパイロットはエアラインパイロットに比べて低い高度で航行する分、リスク度が低いと言える。しかし、オフィスで業務をこなす会社員と比べると危険度は高い。

ヘリのパイロットもやはり危険職種に該当するケースがある。

 

危険職種に該当した場合、生命保険には加入できないのか?

自分が行なう業務が危険であると判断できるからこそ、必要な生命保険。自分が死亡した際に遺族に多額の資産を残したいと思うのは当然である。

生命保険は危険職種に該当したからと言って必ずしも加入を断られるわけではない。

もちろん、中には加入を断るケースもあるが、一般的には「高い掛け金を支払う」もしくは「保障額を削減される」またはこの両方が課されるケースもある。

 

パイロットが加入できる保険

パイロットが加入できる保険

パイロットにはパイロット用の保険商品も用意されている。その保険が「ロスオブライセンス」だ。

補償内容や加入条件について、確認していこう。

 

ロスオブライセンス

ロスオブライセンスは正式には「団体長期障害所得補償保険」という。

昨今、テレビCMなどで「働けなくなった時の給与をサポート!」を謳い文句に、「所得補償保険」が話題を集めている。

所得補償保険は主に損害保険会社が取り扱っており、被保険者が怪我や病気で働けなくなった場合に、その所得を補償してくれる保険商品である。

ロスオブライセンスは「パイロット用の所得補償保険」である。パイロットが怪我や病気などで長期間、パイロット業務に就けなくなった場合に、所得を補償してくれる保険だ。

損害保険会社が提供している一般的な所得補償保険は、障害等により、すべての仕事に就けないことを保険金の支払い要件にしていることが多いが、ロスオブライセンスはパイロット業務に就けなくなったことを条件としている。つまり、障害等によりパイロットから地上職に異動になり収入が減ってしまった場合にも保険金が支払われるのだ。

最長68歳まで加入することができ、パイロット業務による勤労所得があることが加入条件になっている。

また、ロスオブライセンスという保険商品を販売しているJAPAでは、「団体総合補償制度」を利用することもできる。

団体総合補償制度では怪我や病気、日常生活における賠償などに備える保険だ。その他にも傷害保険やがん保険、医療保険などの付けることができる。

団体総合補償制度も加入条件はロスオブライセンスと一緒である。

 

会社やパイロットが加入必須の航空保険とは?

会社やパイロットが加入必須の航空保険とは?

旅客機は搭乗客を目的地まで安全に送り届けることが目的である。だが実際には、どれほど安全な航空機であっても、事故を0にすることは非常に難しい。

パイロットも人間であるし整備士も人間である。どれだけ注意を払っていても何かしらのミスが発生してしまうこともあり得る。

もちろん事故やミスを0にする必要があるが、もしもの時のために保険へ加入しておく必要があるだろう。

航空機には航空機用の保険が存在する。

「第三者損害賠償責任保険」「第三者・乗客包括賠償責任保険」「航空機機体保険」「搭乗者障害航空保険」「捜索救助費用当包括保険」「事業継続費用保険」「貨物賠償責任保険」の7種類もの保険が販売されている。それぞれ補償内容等を詳しく紹介していく。

 

第三者損害賠償責任保険

航空機の使用などに起因し、偶然な事故によって航空機外の第三者へ怪我や死亡をさせてしまった際に保険金が支払われる保険である。法律上の損害賠償責任の範囲内でのみ保険金を支払う。

航行中の部品落下などで、地上の人や物に危害を与えてしまった際に必要な保険である。

 

第三者・乗客包括賠償責任保険

大枠は第三者損害賠償責任保険と一緒である。機外の第三者の補償に加え、乗客の生命や身体、手荷物についても補償される

第三者損害賠償責任保険は乗客に対する補償を行っていないことに対して、第三者・乗客包括賠償責任保険は乗客の補償を行なう。

 

航空機機体保険

航空機機体保険では下記の事故によって航空機が損害を被ったときに、航空機の補償を行なう。

・墜落・衝突・接触・転覆・沈没・火災・爆発・盗難・台風・洪水・高潮・その他偶然な事故

 

搭乗者障害航空保険

航空機に搭乗または乗降している乗客に、偶然な事故によって怪我や死亡をさせてしまった場合に保険金が支払われる保険である。

墜落やその他事故などによって搭乗者を怪我や死亡させてしまった際には、賠償責任が生じるが、それらを補填する役割を担っている。

 

捜索救助費用等包括保険

航空機が偶然の事故によって損害を受けた際に、機体の捜索や被害者の捜索、救助などにかかる費用の補償を行なう。

海中へ墜落した場合などは捜索が非常に困難であることから、非常に重要視されている保険である。

 

事業継続費用保険

航空機が偶然の事故によって損害を受け、事業を継続するために航空機のリース等を行った場合の費用を負担。

 

貨物賠償責任保険

偶然な事故により、他人の貨物に損害を与え、賠償責任を負った際に補償を行なう保険。乗客の荷物のみならず郵便物など、荷物全般に補償を行なう。

 

まとめ

まとめ

パイロットはオフィスで仕事をこなす会社員と比べて、事故や怪我へのリスクは遥かに高いと言える。だが、そんな職種であるからこそ、保険への加入をしたいと思うのが普通である。

パイロットであることを理由に保険への加入が断られるケースも少なくない。もしも断られた場合にはロスオブライセンスを利用するなどして、リスク管理を行なうことが大事である。

また、航空会社であれば今回紹介したような航空保険に加入しておいたほうが良い。

パイロットに起こるリスクをしっかりと把握して、今回紹介した内容をもとにリスク管理の徹底を行なうことが大事である。

富田FP事務所 代表 ファイナンシャルプランナー
2019年度MDRT成績資格会員(8年連続MDRT成績資格会員)
ゴールドマン・サックス証券会社等、複数の金融機関にて勤務し、金融業界のノウハウを学ぶ。2007年 独立して、株式会社フォーチュンフィールド設立。富田FP事務所として、独立系FP、独立系IFAを含め、証券会社、保険会社、保険代理店、にて金融業界の知識を活してプロフェッショナルの事業を行う。

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